ソーシャルメディア分析サービス
●ソーシャルメディアモニタリングツール
ソーシャルメディアモニタリングツール『Insight Intelligence for Marketing/Risk』は、ソーシャルメディア上に溢れる膨大な量のデータを整理整頓して、CGMデータの分析にご活用頂けるASP提供型のサービスです。マーケティング施策の為の情報収集や、企業に関する風評リスク、評判の監視を簡単、且つ効率良くご覧いただけるサービスです。
【サービスの特長】
1.国内最大のCGMデータ収集範囲を誇る老舗の力
「国内主要ブログ約50事業者＋独自ドメインブログ」、「国内主要掲示板6サイト」、「ツイッター」、「Q＆Aサイト」、「フェイスブック」といったクチコミサイトだけではなく、バズの着火点として見落とす事の出来ない「国内主要ニュース約90サイト」のデータも収集。その収集範囲は国内最大を誇り、全て「自社専用クローラー」でリアルタイムでクローリング。
特に、2004年から収集をスタートしたブログ記事のアーカイブ量は国内NO.１。CGM収集の「老舗」として、そのデータ量と精度を評価され、多くのクチコミ分析企業、広告関連企業にそれらのデータを提供中。
2.「スピード対応」と「高いデータ精度」は自社開発の強み
新しい媒体の出現や、仕様変更が頻繁に起こるCGM。そんな変化にクローラー自社開発をしているデータセクションは、迅速な対応が可能。また、スパム記事や、ゴミデータを除去する為の精度チューニングの高い技術も特長のひとつ。
3.膨大なデータを読む手間を効率化
記事数の推移はグラフで分かっても、全体的な話題動向を把握する為には、結局記事に目を通す必要がありました。しかし、データセクションのクラスタリング技術は、膨大な量の記事内容から、トピックキーワードを自動的に抽出し、ひとつの「塊（クラスター）」として可視化。ソーシャルメディアデータの定性的分析を可能にし、手間と時間をかけて膨大な記事内容を読む必要をなくしました。
4.社内外のデータをダッシュボード型で一元管理
ソーシャルメディアダッシュボードとして、社内外のデータを連携させることにより、多角的な切り口でのクロス分析を実現。CRMデータやテレビ視聴率データ等と、データセクションの保有するソーシャルメディアデータを一元管理、つまりダッシュボード化することにより、簡単かつ効果的なデータ管理が可能。
●企業ソーシャルグラフ
独自の検索エンジンエージェントを活用し、1社の「取引先企業名」からネット上でのキーワードの相関関係を有機的に結び付け、ソーシャルグラフ化。 例えば、営業担当者が事前に検索キーワードを把握していない場合でも1社の「取引先企業名」から「関連する事業」「類似する企業名」を円滑かつスムーズに把握する事が可能となります。
【サービスの特長】
1.業界事情を知らなくても情報を得る事が可能
営業担当者が取引先の業界における事業の内容や競合他社の情報を知らない場合でも、1社の取引先企業名を関連付けて、その企業の事業概要や類似企業を把握する事が可能となります。
2.最新の情報を網羅する事が可能
データセクションが提供する「企業ソーシャルグラフ」は常にネット上の最新データをリアルタイムで読み取ります。その為、既に業界を知っている人でも日々更新される情報を取り残さずに把握し、気付きを得る事が可能となります。
3.簡単な検索作業のみで取引先情報の把握が可能
たった1度の検索作業のみで取引先の事業概要、類似企業、ソーシャルメディアの3つの情報を見ることが可能となります。
●Twitterオピニオンレーダー
Twitter上の「つぶやき」や「プロフィール」からオピニオンリーダーを検知
【サービスの特長】
1.Twitterアカウント毎にその人のつぶやきがどの程度の人につたわっていくか、という情報の伝達に関する影響力を数値化することにより、「真のオピニオンリーダー」調査が可能
2.自然言語分析による、カテゴリー別のオピニオンリーダー調査が可能
3.データセクションのCGM収集・分析ノウハウと連動し、情報がネット上に伝播してゆく過程を時系列で調査できる
●インサイトチェッカー
特定URLを含めそのリンクの先々までクロールし、更新された情報を検知して情報の自動判定後、アラートを挙げることができるシステムです。これにより他社・個人のWebサイトの目視監視、内容管理を行わなければいけない企業様に対し以下のような内容を実現いたします。
【サービスの特長】
1.タイムリーに必要な情報把握が可能（官公庁の公募案件など）
（活用例）官公庁向けサービスを提供する企業の営業部等
2.取引先の事業内容が判別可能 （目的対象外や規約違反がないかなど）
（活用例）クレジットカード業界の加盟店管理部等
3.ライバル企業の動向把握が可能
（活用例）営業部・マーケティング部・広報部等